公益財団法人総合工学振興財団Foundation for Interaction in Science & Technology,Japan
プロフィール
プロフィール 理事長挨拶（ここをクリック
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当財団法人の生い立ちと理念、今後目指す支援活動
東京大学工学部の内田安三教授が総合工学研究会を設立し、産学官の有志による10年余の学際的交流や国際学術活動をはじめ200回を超える講演会・シンポジウムなどを行ってきました。その後この研究会の機能を発展させることを目的として、野水重勝氏をはじめとする野水家の方々および鈴木威雄氏などの拠金を得て、平成７年８月２９日民法３４条の規定に基づく科学技術庁（現在は文部科学省）を主務官庁とする財団法人として認可を受けました。
さらに「民による公益の増進」の趣旨の法の改正を機に「公益財団法人」としての認定を受けました。当公益財団法人は米国パデュー大学の根岸英一先生、北海道大学の鈴木章先生らの支援活動を行い、両先生方が2010年にノーベル化学賞を受賞されてから以降は、両先生には特別顧問として、また国内外の学会や産業界で活躍中の方々に支援をいただいています。
これまでは長年にわたり、「大学や公的機関の研究者」の研究に対して研究助成を行ってきましたが、2024年に新しく理事長に着任した高橋 保氏のもとで、「公益財団法人の認定などに関する法律」に記載の「不特定かつ多数の者の利益の増進に寄与するもの」に従い、「大学や公的機関の研究者」のみならず、公益的な目的の研究であれば一般の法人も含めて助成を行うという方向へと大きく舵をきり、当財団法人を進化させていくこととしました。理事長就任の挨拶にも記載しているように、科学技術はある特定の研究者が担っていくものではなく、研究者と財団法人と社会がコラボしながら、発展させていくべきものだと考え、「皆んなで育てる科学技術」という理念を持ち、そのような気持ちで科学技術の発展に貢献することを目指しています。
日本には科学技術の研究に対して、社会が寄付をしてそれを支援するという文化が育っておらず、当財団法人では、社会による科学技術研究への寄付文化を広げていければと思っています。科学技術の研究に対する現在の研究助成は、研究者による助成金申請に対して、助成金を提供する側が、審査によって採択する研究を選び、資金を提供するという一方向の流れになっています。これに対し当財団法人では、助成金申請した研究者に対して、上述したように財団が寄り添い、社会に寄付を呼び掛けるという、研究者、財団、社会の三者のコラボにより、科学技術研究の発展に繋げるという新しい形の研究助成を行う予定です。
このような新しい理念の下で「皆んなで育てる科学技術研究の助成」を行っていきますので、ご支援のほどよろしくお願いいたします。
東京大学工学部の内田安三教授が総合工学研究会を設立し、産学官の有志による10年余の学際的交流や国際学術活動をはじめ200回を超える講演会・シンポジウムなどを行ってきました。その後この研究会の機能を発展させることを目的として、野水重勝氏をはじめとする野水家の方々および鈴木威雄氏などの拠金を得て、平成７年８月２９日民法３４条の規定に基づく科学技術庁（現在は文部科学省）を主務官庁とする財団法人として認可を受けました。
さらに「民による公益の増進」の趣旨の法の改正を機に「公益財団法人」としての認定を受けました。当公益財団法人は米国パデュー大学の根岸英一先生、北海道大学の鈴木章先生らの支援活動を行い、両先生方が2010年にノーベル化学賞を受賞されてから以降は、両先生には特別顧問として、また国内外の学会や産業界で活躍中の方々に支援をいただいています。
これまでは長年にわたり、「大学や公的機関の研究者」の研究に対して研究助成を行ってきましたが、2024年に新しく理事長に着任した高橋 保氏のもとで、「公益財団法人の認定などに関する法律」に記載の「不特定かつ多数の者の利益の増進に寄与するもの」に従い、「大学や公的機関の研究者」のみならず、公益的な目的の研究であれば一般の法人も含めて助成を行うという方向へと大きく舵をきり、当財団法人を進化させていくこととしました。理事長就任の挨拶にも記載しているように、科学技術はある特定の研究者が担っていくものではなく、研究者と財団法人と社会がコラボしながら、発展させていくべきものだと考え、「皆んなで育てる科学技術」という理念を持ち、そのような気持ちで科学技術の発展に貢献することを目指しています。
日本には科学技術の研究に対して、社会が寄付をしてそれを支援するという文化が育っておらず、当財団法人では、社会による科学技術研究への寄付文化を広げていければと思っています。科学技術の研究に対する現在の研究助成は、研究者による助成金申請に対して、助成金を提供する側が、審査によって採択する研究を選び、資金を提供するという一方向の流れになっています。これに対し当財団法人では、助成金申請した研究者に対して、上述したように財団が寄り添い、社会に寄付を呼び掛けるという、研究者、財団、社会の三者のコラボにより、科学技術研究の発展に繋げるという新しい形の研究助成を行う予定です。
このような新しい理念の下で「皆んなで育てる科学技術研究の助成」を行っていきますので、ご支援のほどよろしくお願いいたします。
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